ドローンの離着陸場所を決めるとき、
「ドローンはどこから飛ばすのだろう？」
「撮影する建物の敷地内から離陸しないといけない？」
「駐車場や道路、公園から飛ばすことはできる？」
と疑問に思うことがあるかもしれません。
ドローン空撮では、ドローンの離着陸場所を安全に決めることも重要です。
ただし、撮影を依頼する段階で、お客様が離着陸場所まで決めておく必要はありません。
NV LABでは、撮影場所や周辺環境を確認しながら、使用できる場所と安全に飛行できる条件の両方を考えて離着陸場所を検討します。
撮影場所と離着陸場所は同じとは限りません
建物を撮影するからといって、その建物のすぐ横からドローンを離陸させなければならないわけではありません。
周囲の状況によっては、撮影対象から少し離れた安全な場所から離陸し、撮影場所まで飛行することもあります。
例えば会社や工場では、
駐車場
敷地内の空きスペース
建物脇のスペース
作業に支障のない場所
などが候補になることがあります。
建設現場であれば、作業車両や重機、人の動線を確認したうえで、現場内の安全を確保できる場所を選びます。
住宅や不動産の撮影でも、敷地の形状や周囲の建物、道路、電線、樹木などを確認しながら離着陸場所を検討します。
大切なのは「撮影対象に一番近い場所」ではなく、安全に離着陸でき、その場所を使用できることです。
「飛行できる場所」と「離着陸できる場所」は別に考えます
ドローン空撮では、
その空域を飛行できるか
ということと、
その地上の場所を離着陸に使用できるか
ということを分けて考える必要があります。
飛行に必要な許可・承認を取得していたとしても、第三者が所有・管理している土地を自由に離着陸場所として使用できるわけではありません。
反対に、土地の所有者や施設管理者から離着陸場所の使用について了承を得たとしても、それだけで周辺の空域を自由に飛行できるとは限りません。
空域の条件と地上の場所、それぞれを確認しながら撮影計画を立てます。
航空法における無人航空機の飛行ルールについては、国土交通省の公式情報で確認できます。
私有地から離着陸する場合
会社、工場、倉庫、店舗、住宅、建設現場などの敷地を利用できる場合は、離着陸場所の候補を比較的見つけやすくなります。
ただし、空いている場所があればどこでもよいというわけではありません。
例えば、
人が頻繁に通る場所
車両が出入りする場所
電線の近く
樹木の近く
建物や設備に近すぎる場所
などは、離着陸場所として適しているか慎重に判断します。
土地や施設の管理者が別にいる場合には、必要に応じて使用について確認します。
上空が開けている場所が基本です
離着陸場所を選ぶ際には、上空が開けていることも重要なポイントです。
真上に電線や樹木、屋根などがなく、そのまま安全に上昇できる場所であれば、離陸後の操作も行いやすくなります。
そのため、可能であれば上空が十分に開けた場所を離着陸ポイントとして選びます。
ただし、現場によっては離着陸場所の真上が完全には開けていない場合もあります。
そのような場合でも、周囲の安全を十分に確認でき、障害物との距離を確保できるのであれば、離陸後に1〜2m程度まで上昇し、その高度を維持したまま上空が開けた場所まで移動することがあります。
上空が開けた場所へ移動した後、改めて周囲の安全を確認し、撮影に必要な高度まで上昇します。
つまり、離着陸場所は「真上が開けているか」だけで決めるのではありません。
離陸してから上空が開けた場所まで安全に移動できるか、その途中に電線、樹木、建物などの障害物がないかも含めて判断します。
道路からの離着陸は慎重に判断します
道路上からドローンを離着陸させる場合には、特に注意が必要です。
車両や歩行者が通行する場所では、離着陸だけでなく、操縦者や補助者の配置によって通行に影響を与える可能性があります。
道路の状況や撮影方法によっては道路使用許可などの確認が必要になる場合もあるため、
「道路が空いているから、ここから飛ばそう」
という判断はしません。
また、駐車場や広場のように見える場所でも、不特定多数の人や車が自由に出入りしている場合があります。
見た目だけで判断せず、その場所の管理状況や利用状況も確認します。
公共の公園では管理者の承諾なく離着陸・飛行はできません
公園は広い場所が多いため、離着陸場所として使いやすそうに見えます。
しかし、公園ごとに管理者や利用ルールが異なり、ドローンの飛行や離着陸を禁止している場合があります。
使用できる場合でも、事前の申請や管理者との調整が必要になることがあります。
そのため、
「公園だから飛ばせる」
「人がいないから大丈夫」
とは判断せず、使用する公園ごとに確認します。
河川敷は河川や区間によってルールが異なります
河川は「自由使用」が基本で、河川法上の許可を受けずに利用できる場合があります。
ただし、ドローンについては、河川や管理区間によって利用ルールが異なります。
ドローンの飛行や離着陸を認めている河川・区間がある一方で、ドローンの飛行を禁止している区間もあります。
また、同じ河川でも管理する河川事務所や区間が変わることで、取り扱いが異なる場合があります。
さらに、河川敷の中にある公園、グラウンド、運動場などは自治体などが管理する占用地となっている場合があり、河川そのもののルールとは別に施設管理者への確認が必要です。
そのためNV LABでは、「河川敷だから飛行できる」と判断せず、撮影を予定している地点を管轄する河川事務所や施設管理者に確認します。
河川敷でのドローン空撮を検討している場合は、管轄する河川事務所へ直接問い合わせるのが最も確実です。
離着陸場所は飛行中の安全まで考えて決めます
離着陸場所を決めるときは、ドローンを置けるスペースがあるかだけでは判断しません。
例えば、
人や車が頻繁に通らないか
上空や周囲に電線や樹木がないか
建物や設備との距離を確保できるか
離陸後に安全な空間へ移動できるか
操縦者から機体を確認しやすいか
補助者を安全に配置できるか
第三者が飛行範囲に入る可能性がないか
万が一の場合に着陸できる場所があるか
なども確認します。
離着陸場所は、離陸する瞬間だけでなく、その後の飛行経路や着陸まで含めて考える必要があります。
離着陸場所が分からなくても空撮は相談できます
ドローン空撮を依頼するときに、
「敷地のどこから飛ばせばいいのか分からない」
「そもそも離着陸できる場所があるのか分からない」
という場合でも問題ありません。
お客様自身で離着陸場所を決めてからお問い合わせいただく必要はありません。
まずは、撮影したい場所と、撮影した写真や動画を何に使用する予定なのかをお知らせください。
NV LABでは、撮影場所や周辺環境を確認し、使用できる場所や必要な承諾、飛行条件などを確認しながら撮影方法をご提案します。
撮影対象のすぐ近くに離着陸場所が見つからない場合でも、周辺を確認することで別の場所から安全に撮影できる場合があります。
まとめ
ドローン空撮では、撮影する対象だけでなく、どこから安全に離着陸するかを考えることも重要です。
私有地、道路、公園、河川敷など、場所によって確認する内容は異なります。
また、上空が開けている場所が基本ですが、真上が完全に開けていない場合でも、離陸後に1〜2m程度まで上昇し、その高度を維持したまま安全に上空が開けた場所へ移動できる場合があります。
離着陸場所は、単に機体を置けるかではなく、周囲の障害物、人や車の動き、離陸後の飛行経路などを含めて判断します。
「どこから飛ばせばいいのか分からない」お客様が判断する必要はありません。
撮影したい場所をお知らせいただければ、周辺状況を確認したうえで撮影方法をご提案します。
ドローン空撮の料金については、料金ページをご覧ください。
撮影場所について確認したい場合は、お問い合わせからご相談ください。