YouTubeやSNSが身近になり、企業が動画を使って情報を発信する機会も増えてきました。
YouTubeを見ていると、商品やサービス、企業そのものを紹介する動画広告を目にすることがあります。
以前であれば、企業が映像で広告を出すというと、テレビCMを思い浮かべる方も多かったと思います。
現在は、YouTube、SNS、Webサイトなど、企業が動画を届けられる場所が増えました。
そのため、
「会社をもっと知ってもらいたい」
「商品やサービスを紹介したい」
「問い合わせにつなげたい」
「採用に動画を使いたい」
といった目的で、映像制作を検討する企業もあります。
ただし、ここで一番大切なのは、
動画を作ること自体を目的にしないことです。
映像制作の目的は何ですか？
映像制作というと、
「どんなカメラで撮るか」
「ドローンを使うか」
「どんな編集をするか」
といった制作方法に目が向きがちです。
しかし、その前に考えたいことがあります。
その映像を使って、何を解決したいのでしょうか。
集客したい。
問い合わせを増やしたい。
営業で会社の説明をしやすくしたい。
採用応募につなげたい。
商品やサービスの良さを伝えたい。
会社の認知度を高めたい。
目的によって、必要な映像は変わります。
つまり、
映像制作＝動画を作ること
ではなく、
企業が抱えている問題を、映像を使って解決すること
と考えた方が、何を作ればよいのかが見えてきます。
なぜ企業が動画を使うのでしょうか？
文字や写真には、それぞれの良さがあります。
会社概要や料金、商品の仕様などを正確に確認するのであれば、文字の方が分かりやすいこともあります。
一方で、映像には動きがあります。
たとえば工場なら、設備が実際に動いている様子、そこで働いている人、工場内の広さなどを連続して見せることができます。
住宅なら、玄関から室内へ入り、リビングや庭まで移動することで、写真だけでは分かりにくい空間のつながりを見せることができます。
店舗なら、店内の雰囲気やスタッフの接客、商品が使われている様子まで伝えることができます。
映像でなければ伝えにくいものを見せられる。
そこに映像制作の大きな価値があります。
テレビCMだけが動画広告ではなくなりました
以前、ある企業の方から広告用動画について話を聞いたことがあります。
その方によると、テレビCMの場合、内容によっては数千万円規模の制作費になることがある一方、YouTubeなどで使用する広告動画であれば、数百万円規模で制作できる場合もある、という話でした。
もちろん、これはすべてのテレビCMやYouTube広告に当てはまる金額ではありません。
出演者、撮影規模、撮影日数、CG、編集内容などによって制作費は大きく変わります。
また、動画を制作する費用と、広告を配信するための費用は別です。
その企業の方が話していた中で、もう一つ印象に残ったことがあります。
それは、ネット動画広告では、
「誰に広告を届けるかを考えて配信できる」
という点です。
テレビCMは幅広い視聴者へ一斉に届ける方法ですが、YouTubeなどのネット広告では、サービスによって地域や年齢層、興味・関心などを設定して、広告を届ける相手を絞ることができます。Google広告でも、地域、年齢層、興味や行動などを利用したターゲティングが用意されています。
たとえば、埼玉県内を中心に事業を行っている企業であれば、全国の人に広告を見てもらう必要がない場合もあります。
自社の商品やサービスを必要としている可能性が高い地域や年齢層を考え、その人たちに広告を届けるという方法もあります。
つまり、
「できるだけ多くの人に見せる」だけではなく、「見てもらいたい人に届ける」ことができる。
これはネット動画広告の大きな特徴です。
その企業の方は、こうした点も含めて、テレビCMと比べたときにYouTube広告の方が費用対効果を考えやすい場合がある、と話していました。
私自身、この話を聞いて、企業が映像を必要とする場面は今後さらに広がっていくのではないかと感じました。
動画を作れば集客できるのでしょうか？
ここは、とても重要です。
動画を作っただけで、必ず集客できるわけではありません。
きれいな映像を作れば問い合わせが来る。
ドローンで迫力のある映像を撮れば商品が売れる。
そう単純なものではありません。
まず考えたいのは、
誰に見てもらうのか。
そして、
何を伝えたいのか。
さらに、
映像を見た後に、どう行動してほしいのか。
です。
たとえば同じ工場を撮影する場合でも、取引先向けと採用向けでは、見せる内容が変わります。
取引先に見せるのであれば、設備、製造体制、工場の規模などを伝えることが重要かもしれません。
採用目的なら、そこで働いている人や仕事内容、職場の雰囲気を見せた方がよい場合があります。
目的が変われば、撮るものも変わります。
営業にも映像を使えます
これまでの実績・取引先もご覧いただけます。
映像は、広告やSNSだけで使うものではありません。
営業活動でも活用できます。
営業担当者が会社やサービスを説明するとき、写真や資料だけでは伝えにくい部分を、映像が補ってくれることがあります。
たとえば、
「このような設備があります」
と説明するだけでなく、実際に設備が動いている映像を見せる。
「大きな施設です」
と伝えるだけでなく、施設全体を上空から見せる。
言葉と映像を組み合わせることで、相手にも具体的にイメージしてもらいやすくなります。
撮影した映像を、Webサイトだけでなく、営業資料、展示会、会社説明などにも活用できる場合があります。
最初から使用方法まで考えて撮影することで、一度撮影した映像を活用できる範囲も広がります。
採用では「働く姿」を見せることもできます
採用でも映像を活用できます。
求職者にとって、
「どんな会社なのか」
「どんな人が働いているのか」
「どんな場所で働くのか」
「どんな仕事をするのか」
ということは気になる部分です。
会社概要や求人票だけでは分かりにくい職場の雰囲気を、映像で見せることができます。
ここでも大切なのは、会社側が見せたいものだけを撮るのではなく、
求職者が何を知りたいのか。
という視点で考えることです。
ドローン空撮は必要なときに使います
NV LABは、2015年にドローン空撮からスタートしました。
NV LABでは、地上撮影・ドローン空撮・動画編集を組み合わせた映像制作・動画制作に対応しています。
現在もドローン空撮は一つの強みです。
ただし、映像制作だからといって、必ずドローンを飛ばすわけではありません。
工場や施設の規模感を見せたい。
建物と周辺環境を一緒に見せたい。
地上からでは分かりにくい全体像を見せたい。
そのような目的であれば、ドローン空撮が効果的な場合があります。
一方、人物や商品、作業風景を中心に伝えるのであれば、地上撮影の方が重要になることもあります。
ドローンが必要ならドローンを使う。
必要なければ使わない。
先に撮影方法を決めるのではなく、目的から必要な方法を考えます。
映像は作って終わりではありません
企業が映像を制作するときは、完成した動画を納品して終わりではなく、
どこで使うのか
まで考えることも重要です。
Webサイト。
YouTube。
SNS。
広告。
営業。
展示会。
採用。
同じ映像でも、使う場所によって必要な長さや構成が変わる場合があります。
さらに、WebやSNS、動画広告では、公開した後に再生数や視聴状況などを確認できることもあります。
映像を作る。
届ける。
反応を見る。
そして必要であれば、次の映像制作に活かす。
NV LABでは、撮影や編集だけでなく、その映像をどう使うのかというところまで考えていきたいと思っています。
まずは「何を解決したいか」からご相談ください
「動画を作りたいけれど、何を撮ればいいのか分からない」
そんな状態でも大丈夫です。
むしろ、
「問い合わせを増やしたい」
「自社の強みがうまく伝わっていない」
「営業で説明しにくい」
「採用応募につなげたい」
といった、現在抱えている問題を教えていただいた方が、何が必要なのかを考えやすくなります。
そこから、
地上撮影が必要なのか。
ドローン空撮が必要なのか。
人物を撮った方がよいのか。
インタビューを入れるのか。
どのように編集するのか。
そして、どこで使うのか。
一つずつ考えていきます。
何を撮るかより、何を解決したいか
企業が映像制作をする目的は、一つではありません。
集客。
営業。
採用。
商品紹介。
会社紹介。
認知度向上。
企業によって抱えている問題も違います。
だからこそ、
「動画を作ろう」
「ドローンで撮ろう」
と手段から考えるのではなく、
何を解決したいのか。
そこから始めることが大切だと考えています。
映像は目的ではありません。
企業が抱える問題を解決するために使える、一つの手段です。
NV LABでは、まず目的やお困りごとを伺います。
そのうえで、地上撮影、ドローン空撮、動画編集などを組み合わせ、必要な映像制作をご提案します。
というところから、お聞かせください。